5分でわかる島根県で起きる地震発生の確率と被害予想について

島根県民のあなた、島根県で起きる地震の発生確率ってどれくらいか知っていますか？そして地震対策しっかりできていますか？

「いつ発生するか」はわからないけれど、「いつか起きる」ことだけは確実ですので、いざ地震が起きた時に困らないように早め早めに準備をすすめておきましょう。

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島根県を揺らした過去の大きな地震

気象庁によると、統計1923年以来2018年までに島根県を襲った震度5の地震は「5回」、震度6以上の地震は「0回」です。

島根県は都道府県と比べ大きな地震が少ない地域と言えます。

島根県内での地震というよりは、近隣の県（鳥取県や山口県）での余波で揺れている地域のようです。2018年4月9日は珍しく島根県を震源とした震度5強の地震でした。

発生日	震央地名	マグニチュード	震度（震源地）	震度（島根県）
1943年3月4日	鳥取県東部	M6.2	5	5
1943年9月10日	鳥取県東部	M7.2	6	6
1946年12月21日	和歌山県南方沖	M8.0	5	5
2000年10月6日	鳥取県西部	M7.3	6強	6強
2016年10月21日	鳥取県中部	M6.6	6弱	6弱
2018年4月8日	島根県西部	M5.8	5強	5強

※○の位置は震央

参照元「気象庁HP」

島根県を揺らす地震の発生確率

地震がいつ起きるのか？　それが分かれば少しは対処ができるのですが、残念ながら現代の科学ではいつ地震が起きるのかを正確に予想することはできません。

けれど、「海溝型地震」については、過去の発生履歴を見てみるとおおよその可能性が割り出されます。

 

30年以内に大きな地震が発生する確率

島根県に関係する海溝型地震は南海トラフ地震（東海地震・東南海地震・南海地震）と日向灘および南西諸島海溝を震源とする地震です。地震調査研究推進本部によると、30年以内に地震が起きる確率は以下のように推定されています。

地震名(地域）	予想マグニチュード	30年以内の発生確率
南海トラフ	8～9	70～80%
日向灘および 南西諸島海溝 周辺	6.7～7.4	40%

南海トラフ地震はおおよそ100～150年に1回の割合で発生していますが、ここ70年ほど発生していないので、そろそろ起きても不思議ではない期間に突入しつつあります。

【南海トラフ地震】　最悪想定では死者・行方不明者32万人。経済損失1,410兆円。

引用元「「全国地震動予測地図2022年版」（地震調査研究推進本部）」

主要都市における大きな地震が発生する確率

別の記事で、主要都市について発生確率をまとめています。

参考日本の地震危険都市2022：予想外の結果

毎年政府（地震本部）から公表される地震の発生確率マップというものがあります。今回、全国の都道府県および40万人規模以上の市において、今後30年間のうちに震度6強以上の地震がくる確率をランキング形式にま ...

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地震被害予想と予想マップ

被害予想（島根県）

島根県ではH9年に「松江南方の地震」や「太田市西南方の地震」が起きた時の被害想定をしています。

「松江南方の地震（想定震度7）」
全壊数：約34,000棟
死者数：約1,400人

「太田市西南方の地震（想定震度7強）」
全壊数：約6,000棟
死者数：約400人

参照元：「平成8年度島根県地震被害想定調査業務報告書 平成9年3月」

 

ゆれやすい地域

内閣府が公表している「ゆれやすさマップ」によれば、島根県は松江市や出雲市が揺れやすい地域のようです。

引用元「内閣府　防災情報のページ」

 

ハザードマップ

ハザードマップは、「どこの地域にどんな危険性がひそんでいるのかをマップ化したもの」になります。

震度が大きいところ、液状化現象が起きやすいところ、土砂災害が起きやすいところなど。自分が住んでいる場所の危険性については必ず一度は確かめておくべきでしょう。

各自治体ではハザードマップを公開しているところが多いので、そちらを参考にしましょう。

・出雲市、・大田市、・江津市、・浜田市、・松江市、・益田市、・安来市

 

島根県の地震保険加入率は54%

地震保険の加入率は2015年の段階で54%で、全国平均（61%)をやや下回っています。ちなみに東日本大震災で被害の大きかった宮城県の地震保険加入率が86%でした。まだ地震保険に加入していないという人は、地震保険について一度真剣に考えておきましょう。

知らない人は泣き寝入り！　地震保険の6つの落とし穴

 

耐震対策に関する助成を利用しよう

お住いの住宅が1981年（昭和56年）以前に建てられたものの場合には、注意が必要です。これは1981年に建築基準法の耐震設計が大幅に改定されたた めで、阪神・淡路大震災でも倒壊した多くが1981年以前に建てられたものでした。

このため、各地方自治体では、減災・耐震対策に対して公的な助成（木造住宅の耐震診断や木造住宅の耐震工事など）をしていることが多いです。あなた、そして大切な家族の命を守るために積極的に利用しましょう。

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