福井県民のあなた、福井県で起きる地震の発生確率ってどれくらいか知っていますか?そして地震対策しっかりできていますか?
「いつ発生するか」はわからないけれど、「いつか起きる」ことだけは確実ですので、いざ地震が起きた時に困らないように早め早めに準備をすすめておきましょう。 震災を経験した人が欲しかったものは何? 今日、もしあなたの住む地域に東日本大震災・熊本地震クラスの地震が来たとしたら、、、。あなたは満足な備えはできていますか? 震災になれば電気・ガス・水道が止まって ... 続きを見る
参考「これを持っていた人がうらやましかった」 経験者が語る震災の時に本当に欲しかった備蓄品リスト
福井県を揺らした過去の大きな地震
気象庁によると、統計1918年以来2018年までに福井県を襲った震度5の地震は「5回」、震度6以上の地震は「1回」です。(大きな地震の後の余震は除いています。)他の都道府県と比べると大きな地震は少ない地域と言えます。
発生日 | 震央地名 | マグニチュード | 震度 | 震度(福井県) |
---|---|---|---|---|
1927年3月7日 | 京都府北部 | M7.3 | 6 | 5 |
1944年12月7日 | 三重県南東沖 | M7.9 | 6 | 5 |
1946年12月21日 | 和歌山県南方沖 | M8.0 | 5 | 5 |
1948年6月28日 | 福井県嶺北 | M7.1 | 6 | 6 |
1963年3月27日 | 若狭湾 | M6.9 | 5 | 5 |
2020年9月4日 | 福井県嶺北 | M5.0 | 5弱 | 5弱 |
※○の位置は震央
参照元「気象庁HP」
福井県を揺らす地震の発生確率
地震がいつ起きるのか? それが分かれば少しは対処ができるのですが、残念ながら現代の科学ではいつ地震が起きるのかを正確に予想することはできません。
けれど、「海溝型地震」については、過去の発生履歴を見てみるとおおよその可能性が割り出されます。
30年以内に大きな地震が発生する確率
福井県に関係する海溝型地震は南海トラフ地震(東海地震・東南海地震・南海地震)ですが、地震調査研究推進本部によると、30年以内に南海トラフ地震が起きる確率は70%だと推定されています。
南海トラフ地震はおおよそ100~150年に1回の割合で発生していますが、ここ70年ほど発生していないので、そろそろ起きても不思議ではない期間に突入しつつあります。ただし、福井県は日本海側に面していますので、南海トラフ地震による影響は太平洋側に比べると少なくなります。
【南海トラフ地震】 最悪想定では死者・行方不明者32万人。経済損失1,410兆円。
引用元「「全国地震動予測地図2022年版」(地震調査研究推進本部)」
主要都市における大きな地震が発生する確率
別の記事で、主要都市について発生確率をまとめています。
-
参考日本の地震危険都市2022:予想外の結果
毎年政府(地震本部)から公表される地震の発生確率マップというものがあります。今回、全国の都道府県および40万人規模以上の市において、今後30年間のうちに震度6強以上の地震がくる確率をランキング形式にま ...
続きを見る
地震被害予想と予想マップ
被害予想(福井県)
福井県がH9年に算出したやや古いですが、福井地震の被害予想(予想震度7で、被害が大きくなるケース)は以下のようになっています。
この予想震度7は南海トラフ地震を想定したものではないと思われます。おそらく内陸地震(阿寺断層帯もしくは森本・富樫断層帯の地震と思われます。地震捜査本部によると、30年以内にこれらの断層帯の地震がくる可能性は6~11%程度と予想されています。)
全壊数:約86,000棟
死者数:約4,300人
参照元:「福井県地震被害予測調査報告」
ゆれやすい地域
内閣府が公表している「ゆれやすさマップ」によれば、福井県は全般的に揺れにくい地域のようですが、福井市、坂井市などは揺れやすい地域です。
引用元「内閣府 防災情報のページ」
ハザードマップ
ハザードマップは、「どこの地域にどんな危険性がひそんでいるのかをマップ化したもの」になります。
震度が大きいところ、液状化現象が起きやすいところ、土砂災害が起きやすいところなど。自分が住んでいる場所の危険性については必ず一度は確かめておくべきでしょう。
各自治体ではハザードマップを公開しているところが多いので、そちらを参考にしましょう。
福井県の地震保険加入率は58%
地震保険の加入率は2015年の段階で58%で、全国平均(61%)をやや下回っています。ちなみに東日本大震災で被害の大きかった宮城県の地震保険加入率が86%でした。まだ地震保険に加入していないという人は、地震保険について一度真剣に考えておきましょう。
耐震対策に関する助成を利用しよう
お住いの住宅が1981年(昭和56年)以前に建てられたものの場合には、注意が必要です。これは1981年に建築基準法の耐震設計が大幅に改定されたた めで、阪神・淡路大震災でも倒壊した多くが1981年以前に建てられたものでした。
このため、各地方自治体では、減災・耐震対策に対して公的な助成(木造住宅の耐震診断や木造住宅の耐震工事など)をしていることが多いです。あなた、そして大切な家族の命を守るために積極的に利用しましょう。
他の都道府県の地震発生の確率と被害予想について
-
5分でわかる都道府県の地震発生の確率と被害予想
日本の各都道府県における地震発生の確率と被害予想について 北海道地方:北海道 東北地方:青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県 関東地方:茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川 ...
地震について知っておきたいこと総まとめ
-
参考地震による危機回避
備蓄リスト 水の備蓄は3リットル/日で十分? 忘れがちな水とは。 被災者の声から見えてくる「欲しかった食材」と「配慮に困った食材」 オムツやミルクだけじゃない!乳児・幼児のいる家庭が地震 ...
続きを見る